県内インフルエンザ流行期　県発表「早めに予防接種を」

　県は１９日、県内でインフルエンザが流行期に入ったと考えられると発表した。県内の８８医療機関（小児科・内科）から１６日までの１週間に報告があった患者数が１医療機関当たり１・０８人となり、流行開始の目安となる同１・００人を上回った。県健康長寿課は流行入りの時期は昨年並みとしている。 　今季の患者届け出数は１１月中旬から徐々に増加。同月下旬には今季初めて上伊那郡内の小学校でインフルエンザの症状の集団発生があった。１２月１６日までの１週間は前週の約１・５倍に当たる９５人。保健所別では上田３３人、北信２３人、伊那２０人などが多い。１０歳未満が４割余りを占めた。 　厚生労働省結核感染症課によると、全国的には流行は始まっていないが、今季はＡ香港型が多いという。県の調べでもＡ香港型が多いが、小学校などの集団発生ではＢ型も検出された。県健康長寿課は、２００９年に流行した新型ウイルスを含め、いずれも流行の可能性があるとしている。 　同課によると、今季使われているワクチンは新型ウイルス、Ａ香港型、Ｂ型に有効だが、効果が出るまで接種から２週間ほどかかる。例年１月から２月にかけての本格的な流行を前に、早めの接種を呼び掛けている。他の予防策として小まめな手洗いやうがい、人混みでのマスク着用を求め、発熱などの症状が出たら早めの休養と水分、栄養を十分に取るよう呼び掛けている。（長野県、信濃毎日新聞社）