キノコ栽培用機械など製造販売の協全商事（長野市）、信州大農学部（上伊那郡南箕輪村）などは、リンゴの搾りかすをキノコの培地に、さらにキノコ収穫後の培地を家畜の飼料にそれぞれ活用する共同研究に乗り出した。搾りかすや廃培地を未利用資源として有効に生かし、培地原料や飼料価格の高騰に直面する生産農家のコスト削減を図る。リンゴやキノコの主要産地の県内を足場に、循環型のシステムをつくる構想だ。
計画によると、りんごジュースの製造過程で出る搾りかすを発酵処理し、キノコ培地に添加。キノコの収穫を終えた培地も腐らないよう発酵させ、牛などの家畜飼料に加えて利用する＝イメージ図。搾りかすはジュース製造業者が有償で廃棄処分する場合が多く、有効利用につながる。
研究には、建設業や廃棄物処理業などに加えて家畜飼料事業もそれぞれ手掛ける県外２社も参画。長野県テクノ財団（長野市）がプロジェクトの管理などに当たる。経済産業省から委託事業に選ばれ、研究費を受け取る。
協全商事によると、リンゴの搾りかすを加えた培地でヒラタケを試験栽培した結果、うま味成分や収量が増し、栽培日数も短縮した。本年度は県内主産品のブナシメジやエノキタケでも研究。培地に加える搾りかすの適切な配分、飼料としての有効性や肉質改善の効果なども検証する。
現在、トウモロコシの芯を砕いた「コーンコブ」がキノコ培地の主原料だが、バイオ燃料需要の高まりなどで価格が上昇。培地の殺菌に使う燃料費も高騰している。輸入原料に依存する家畜の飼料価格も高止まりし、円安傾向で上昇圧力が強まっている。
このため、リンゴやキノコの主産地の県内で豊富な未利用資源で一部を代替し、生産現場のコスト削減を図る。協全商事は培地処理などに使用する機械の販売につなげる。総括研究代表者の平森親男・同社社長は「信州ならではのモデルをつくり、キノコ生産や畜産の一助にしたい」としている。（長野県、信濃毎日新聞社）
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信州で循環型システム構想 生産農家のコスト削減図る
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