長野大（上田市）社会福祉学部の越田明子准教授が指導するゼミの学生７人が２０日の同大学祭で、認知症との関わりについて同大生と職員に尋ねたアンケートの結果を発表した。７人は信濃毎日新聞での２０１０年の社会面連載を収録した「認知症と長寿社会―笑顔のままで」（講談社現代新書）を５月から読み深めて意見交換。認知症に対する身近な人たちの意識を探ろうと調査した。
９月から１０月上旬に質問用紙を配布し、計５３２人から回答を得た。認知症の人と関わりがあると答えた人は３７％で、具体的にはこのうち５２％が実習などで訪問する介護施設の利用者、３９％が家族、５％が近隣住民、３％が親戚、１％が友人だった。
将来、家族が認知症になった場合、誰かに伝えるとの回答は８８％で、伝えないが２％、分からない・その他が１０％。伝える場合の相手は親戚が４４％、近隣住民が１８％、友人が１２％など。「尋ねられたら（その人に）伝える」との回答も１５％あった。
認知症の人に対して抱く気持ちを聞いたところ、「どのように接していいか悩んだ」「（介護のために）家族の中で誰が犠牲になるのか、探り合いが始まると思った」といった悲観的な捉え方が目立った一方、「誰でもなり得る病気。知識を持って支援する必要がある」との意見もあった。
発表は同大２号館２０３教室で壁に模造紙を張り出して行い、認知症の医学的研究や福祉政策の歴史なども紹介。ゼミ生の４年大谷美樹さん（２１）は取材に「認知症は本当に身近な病気で、患者の性格によって周囲がさまざまな対応を取る必要があると感じた」と説明した。発表内容を見た長野市の４０代介護職員女性は「状況を知るだけでなく、自分たちがどうすればいいかについても考えを深めてほしい」と話した。
発表は２１日も午前１０時～午後４時に同教室で行う。（長野県、信濃毎日新聞社）
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認知症、学生の意識は 長野大大学祭でアンケート結果発表
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