地中に石炭の燃えがら　整備中の長野駅東口　想定の４倍

　長野市は２８日、ＪＲ長野駅東口のバス待機場などにするために整備している市有地の地中に、石炭の燃えがら（石炭がら）が２７６７立方メートル埋まっていることが分かったと明らかにした。検査の結果、土壌汚染対策法で特定有害物質に指定されている鉛など２５物質は全て基準値未満だったため、市は産業廃棄物として処分する。 　石炭がらが見つかったのは、観光バスなどの待機場や自転車駐輪場にする予定の約４８００平方メートル＝地図。地中１メートル前後に埋まっていた。ＪＲ東日本長野支社によると、蒸気機関車（ＳＬ）の燃料の燃えがらで、昭和３０年代以前に埋めたとみられる。 　この市有地一帯はもともと宅地で、市が同駅東口周辺の区画整理事業で取得。市交通政策課は、宅地だったころに住民が旧国鉄から石炭がらを譲り受け、自宅敷地の整地などに使った可能性がある、としている。 　同駅周辺では他の場所でも石炭がらが見つかっていたため、市は今回も７００立方メートルが埋まっていると見込み、処分費用約３千万円を計上していた。想定を大きく上回る量が見つかったため、撤去するための費用２４５０万円を盛った本年度一般会計補正予算案を、９月５日開会の市議会９月定例会に提出する。 　長野市では昨年、長野冬季五輪の表彰式会場だった「セントラルスクゥエア」敷地の半分と等価交換しようとした長野駅周辺の市有地に石炭がらが埋まっているのが判明、交換できなくなった。０４年には同駅東口周辺の区画整理事業の対象地でも、廃棄物処理法の基準値の２倍を超える鉛を含む石炭がらが見つかっている。（長野県、信濃毎日新聞社）