１９９８年長野冬季五輪から始まった「一校一国交流活動」を提唱した団体で、会員の高齢化や減少などから解散を検討していた社団法人長野国際親善クラブ（長野市）は２２日、長野市内で臨時総会を開き、解散を正式に決めた。小出博治会長（８５）は席上、「培われてきた国際親善精神は何らかの形で継続されると思う」と述べ、「１校１ＮＯＣ（各国の国内オリンピック委員会）運動」を計画中の２０２０年東京五輪への助言活動を有志で続ける考えを示した。
会員４６人が出席。小出会長は冒頭、現会員数が２４４人と２５年前の約３分の１に減っている―などと解散の理由を説明。その上で、「東京五輪の開催が決まった年に解散するのは残念でならない」と述べた。
一部会員からは解散に反対する意見が出た。事務局側は、インターネットなど普及で、同クラブの主要な活動だった海外の団体などからのホームステイ受け入れが減ったことなども解散の理由として説明したが、会場からは「事業内容が時代の流れで変わるのは当然」との指摘や、ＮＰＯ法人として存続させる案の検討を求める声も出たが、総会は最終的に解散方針を了承した。総会後、解散に反対した会員は「新組織で何かできないか模索したい」と話していた。
同クラブは６８（昭和４３）年の設立。長野五輪の一校一国交流活動では、市内７６の小中学校、特別支援学校が７２の五輪参加国・地域の選手団と交流。活動は２０００年シドニー五輪以降も引き継がれた。（長野県、信濃毎日新聞社）
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「一校一国」提唱、長野国際親善クラブが解散決定
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