スピードスケートチームを保有する日本電産サンキョー（諏訪郡下諏訪町）の永守重信会長（６９）は２６日、社長を務める親会社の日本電産（京都市）で信濃毎日新聞の取材に応じ、来年２月のソチ冬季五輪で所属選手がメダルを獲得した場合、前回２０１０年のバンクーバー五輪と同じ高額の報奨金を出す方針を明らかにした。金メダルが２千万円、銀メダルが１千万円、銅メダルが６００万円。
報奨金は、日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）や各競技団体、実業団が大会ごとに定めている例があるが、多くても数百万円単位がほとんど。永守会長は「金メダルなら、地方だと家が一軒建つ。親に立派な家を建ててやれという意味もある。スケートをする人を増やさないといけない。それには夢が大切」と強調した。前回五輪と同様、半額はポケットマネーで負担するという。
バンクーバー五輪では、男子５００メートルで銀メダルの長島圭一郎選手（３１）、同種目で銅メダルの加藤条治選手（２８）に報奨金を支給。併せて２人を社内で２階級昇進させた。永守会長は、現在８人いる部員の２０人規模への増員や屋内専用スケート場の保有、約５０億円のスケート基金の創設といった強化策も描いており「そのためにも、ソチ五輪で選手が活躍しないといけない」と話した。（長野県、信濃毎日新聞社）
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ソチ五輪「金」なら2000万円 日本電産サンキョー会長方針
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