県体協の各競技団体による理事長・競技力向上専門委員合同会議は１０日、長野市内で開いた。県教委の検討委員会が１１月にまとめた中学の朝練（朝の部活動練習）原則廃止方針に異論が相次いだ。
検討委の報告書は朝練後の１時間目の授業について「４人に１人が疲れを感じている」と県教委スポーツ課の調査結果を記載した。
合同会議で県相撲連盟の須田昭男・副理事長（飯山市立城北中教諭）は、調査では７割近くが「すっきりした気持ちで取り組めた」「どちらかと言えばすっきりした気持ちで取り組めた」と回答したことを踏まえ、「弊害の部分を特化してまとめている。３分の２は（朝練のおかげで）めりはりを持っている」と指摘。「多くの中学生は朝練に嫌々参加していない。目的意識の高い子どもは学力面でも向上している」とした。
長野陸上競技協会の内山了治副理事長（長野高専副校長・教授）は、子どもたちの生活リズムを考慮して朝練を原則廃止にするとした報告書について「全般的なリズムをみるべきだ。中学校の給食時間が遅い方が、健康を考えるとずっと問題ではないか」と疑問を投げ掛けた。県卓球連盟や県ハンドボール協会、県バドミントン協会、県ボート協会からは「朝の運動時間が全国１位を評価すべきだ」「もっと現場の声を反映してほしい」といった意見が出た。
県教委は１３日まで県民意見を受け付け、指針をまとめる。（長野県、信濃毎日新聞社）
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中学の朝練廃止に異論続出 県体協会議「現場の声、反映を」
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