ネットで「登山計画書」「下山届」　日本山岳ガイド協会が新システム

　公益社団法人日本山岳ガイド協会（東京）は今夏、長野県警と協力し、登山者がインターネットを通じて登山計画書と下山届を提出できる新システムを稼働させる。下山届が出ない場合は、登山者があらかじめ届けた近親者に自動的に連絡、近親者が警察に捜索を依頼する。警察は下山を確認できない登山者の予定ルートなどをシステムで素早く検索でき、捜索の初動を早めることが可能。一刻も早い救助が遭難者の生死を分けることも多いため、同協会などは登山者に登録を呼び掛けていく方針だ。 　同協会は、既に専用のホームページ（ＨＰ）「山と自然ネットワーク　コンパス」を開設した。登山者は氏名、住所、電話番号、メールアドレス、緊急連絡先となる近親者のメールアドレスなどの情報を、パソコンやスマートフォン（多機能携帯電話）を使ってＨＰから登録。様式に沿って計画書を作成、送信する。下山予定日になっても下山届が出ない場合は、システムが登山者の携帯電話に下山を確認するメールを自動的に送信する。 　それでも下山届が届かない場合、システムは近親者に登山者が下山したかどうか確認を求めるメールを自動的に送る。近親者が警察に捜索願を出せば、警察はシステムを使って、該当者の計画書を素早く見つけられる仕組みだ。 　同協会は、７月中にも長野県内の山を対象に、新システムによる登山計画書の受け付けを開始。今後、少しずつ対象エリアを他県に広げていく。 　計画書の提出は任意で、現在は登山口にある提出箱や各警察署で受け付けるほか、県警ＨＰからネットで県警本部地域課宛てに提出できる。県警によると、昨年発生した県内の山岳遭難２５４件のうち、簡易な登山カードの提出も含めると半分弱の１２６件で計画書が出ていた。 　だが、提出方法がさまざまなため、捜索願が出た際、署員が登山口に行って提出箱を調べるなど、「該当者の計画書を探すだけでも時間がかかる」（地域課の担当者）のが実情。県警ＨＰへの届けも、検索機能がないため担当者が１通ずつ探しているが、県警に提出される計画書は年間約７万通で、夏山シーズンはＨＰから２００～３００通届く日もあるため、該当の計画書をすぐには見つけられないという。 　協会の武川俊二常務理事は「昔に比べて団体でなく個人の登山が増えている。インターネットで簡単に計画書を出せるのは、特に若い世代には大きな利点。利用が広がるのでは」と期待している。（長野県、信濃毎日新聞社）