信州のプロスポーツチームが地域の発展につながっていると思う県民は６４％に上ることが２１日、県世論調査協会が初めて実施した「信州のスポーツ」調査結果から分かった。サッカーのＪ２松本山雅ＦＣが拠点とする松本市ではとりわけ期待感が高い。県や市町村がプロチーム運営会社に出資したり、ホーム競技場を整備・管理したりすることに対し、いずれも過半数が賛成している。
調査はソチ冬季五輪が開催されるのを前に、地域のプロスポーツ、自身の健康づくり、オリンピックについてなど幅広く聞いた。
「信州のプロチームが地域の発展や観光につながっているか」との質問に対して、「大いに思う」「まあ思う」と答えた回答の合計は６４・４％。「思わない」「あまり思わない」の計１８・２％を大きく上回った。特に松本市は「大いに思う」「まあ思う」の計が７６・７％。長野市の５９・２％を上回り、松本市民が松本山雅により観光客の増加や経済効果を実感していることがうかがえる。
２０２０年夏季オリンピック・パラリンピック東京開催決定については「とても良かった」「まあ良かった」の計が７９・１％と高評価。１９９８年の長野冬季五輪開催を「とても良かった」「まあ良かった」とする回答は８１・３％に上った。
健康づくりに関しては、８割を超える県民が「運動不足」と回答。関心が高い競技は全体では野球がトップだったものの、年齢別で見ると２０～４０代はサッカーが、男女別だと女性は「スケート・フィギュアスケート」が１位だった。
調査は主に郵送で昨年１２月６日から今年１月７日にかけて、２０歳以上の男女計８００人を対象に実施。４４４人が回答した。（長野県、信濃毎日新聞社）
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プロチーム「地域に貢献」64％ 「信州のスポーツ」県民世論調査
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