県健康福祉部は５日、県内全域にインフルエンザ警報を発令した。１月２７日～２月２日（今年第５週）の１医療機関当たりの患者数が４４・６６人となり、警報発令基準の３０人を上回った。例年のピーク時と同程度まで増えたものの、今後も感染が続く可能性があり、県は、手洗いなどの予防策に加え、他の人に感染を広げない工夫も呼び掛けている。
１医療機関当たりの患者数は前週の１・７倍に増加。県内１１保健所の管轄別では１医療機関当たり、上田が８１・２５人、松本が５３・９４人、伊那が４８・００人、長野市が４３・０６人など、木曽と大町を除く９地域で警報基準を超えた。
年代別では学校などに通って集団生活が多く、体力も十分でない０～１４歳が約７割。休校や休園、学年・学級閉鎖となった小中高校、特別支援学校、保育園、幼稚園は延べ１１０施設だった。
県健康福祉部によると、今季はＡ香港型、Ｂ型に加え、２００９年に新たに流行したＨ１Ｎ１型の感染者も確認されている。一つの型にかかった後で別の型に感染する恐れもあるため、継続的な注意が必要だ。
予防には、外出後や食事の前に手を洗うほか、十分な栄養や睡眠で抵抗力を付けることが有効だ。県健康福祉部は「他の人に感染させないようにするには、具合が悪い時に早めに医療機関を受診したり、ウイルスを広げないようマスクを着用したりする必要がある」としている。（長野県、信濃毎日新聞社）
![]()
↧